【基本】レンタルオフィスとは？選ぶポイントを解説【メリット・デメリット】

ITの発展やコロナの影響で、昨今、会社に足を運ばずに多くの仕事ができるようになりました。

オフィスの体系も変化がみられ、シェアオフィス・フレキシブルオフィスとさまざまな形に。

最近よく耳にするレンタルオフィスですが、具体的な定義やメリット・デメリットはあまり知られていません。

本記事では、レンタルオフィスの定義やメリット・デメリットについて解説します。

レンタルオフィスとは？

レンタルオフィスとは、専用のスペースを限られた期間借りられるサービスです。

デスクやチェアなどのオフィスツール、インターネット回線が備え付けれれており、業務に必要な空間があらかじめ整っている貸事務所を指します。

賃貸オフィスよりも安価でオフィスを容易にできるので、従来は、スタートアップや個人事業主に人気がありました。

近年では、法人においてもレンタルオフィスを利用する企業が増加しており、価値が高まっています。

レンタルオフィスの定義

レンタルオフィスは広義には、新しい借り方ができるオフィスとして称されます。

ただし、最近はさまざまなフレキシブルオフィスが登場しているため、ここではレンタルオフィスの定義をまとめました。

レンタルオフィスのサービスには主に次を満たします。

• 専有のスペースがる（例外あり）
• デスクやチェアなど家具が備え付けられている（オプションの場合もあり）
• インターネットインフラが完備
• 多くの場合、1名用からレンタルできる
• 会議室、コピー機、ラウンジなどは共有
• 法人登記や住所が利用できる

まとめると、レンタルオフィスは、専有スペースを借り、必要に応じて会議室やコピー機などの共有スペースを利用するオフィス体系です。

サービスや料金形態はさまざま

一口にレンタルオフィスと言っても、さまざまな事業形態があります。

住所や電話番号のみを提供するバーチャルオフィス、高い付加価値を提供するサービスオフィス、スタートアップ支援も行うインキュベーションオフィスなど。

バーチャルオフィスは、専有スペースはなく、法人登記や荷物の受取・転送ができるレンタルオフィスです。

オプションで会議室やコワーキングスペースを利用できるので、業種や個人事業主によっては、より安価なバーチャルオフィスで十分といった場合もあります。

自分の事業や業種に合わせてサービスを選び、コストをしっかりと抑えましょう。

レンタルオフィスのメリット・デメリット

最近人気の高いレンタルオフィスですが、あなたの事業・業種がレンタルオフィスに合うかどうかは冷静に見極める必要があります。

ここからは、レンタルオフィスのメリット・デメリットを解説。

あなたにあったサービス、シェアオフィスを選びましょう。

レンタルオフィスのメリット

初期費用を抑えられる

当然ですが、自分でオフィスを用意するよりも、レンタルオフィスなら費用をおさえられます。

入会金や保証金が必要になるケースもありますが、内装工事やインフラなどの費用が必要ないのは大きなメリットです。

また、初期にかかる準備への手間を格段に軽減できます。

事業のスタートを素早く行える

レンタルオフィスでは、すでに必要なインフラが整っているので、契約後、すぐにオフィスを利用できます。

自分でオフィスを用意する場合には、オフィスを借り、内装を整備して～と多くの時間と労力が必要です。

レンタルオフィスでは素早く事業をスタートして、１日にでも早く売上を上げ、コストをカバーできるメリットがあります。

法人登記・住所利用ができる

オフィスによって異なりますが、レンタルオフィスでは、法人登記や住所利用が可能なオフィスもあります。

名刺やWebサイトに住所を記載できるので、一等地にオフィスを構えれば法人としての信用もあがるでしょう。

許認可がとれる

コワーキングスペースやバーチャルオフィスでは取れませんが、レンタルオフィスなら特定の業種において許認可が取れます。

税理士や宅建業などは、専有スペースの有無が許認可取得のひとつの条件です。

専有スペースが必要な業種の方には、大きなメリットと言えます。

事業規模に応じて、部屋のサイズを変更できる

レンタルオフィスでは、1名用～数十名用の個室が用意されている場合がほとんどです。

事業が軌道に乗り、業績が上がれば部屋を大きく、事業不振の際には小さくと、事業規模にあったスペースを借りられます。

住所を変更せずに、スペースを変更できるのは、レンタルオフィスの大きなメリットです。

オプションでグレードを選べる

レンタルオフィスでは、固定電話回線や電話秘書代行といったサービスをオプションでグレードアップが可能。

基本料金とあわせて、必要なオプションだけを付ければ、より良い環境をリーズナブルに整えられます。

好立地なオフィスが多い

レンタルオフィスは、基本的に駅の近くやオフィス街など好立地な場所が多いです。

都心の好立地な場所にオフィスをリーズナブルに構えられるのは、レンタルオフィスの大きなメリットと言えます。

クライアントからの信用アップにもつながるので、好立地のオフィスは大変人気があります。

レンタルオフィスのデメリット

個人の利用では、オフィスを利用しないケースも

個人事業主やスタートアップの方は、意外とオフィスに足を運ばない場合も。

営業先への訪問や自宅で十分な作業がメインという方は、必要があるかを確認しましょう。

「実はレンタルオフィスよりもコスト抑えられた」なんてことのないように、事業にオフィスはあるべきか冷静に見極める必要があります。

坪単価は高いので、長期だと割高になる

レンタルオフィスは、事業形態上、長期で借りるとコストがかさみます。

ほとんどの場合では、坪単価は自分で賃貸オフィスを借りた場合よりも高いためです。

オフィスが必要な業種であれば、賃貸オフィスの方が長期的には割安というケースもあるので、注意しましょう。

プライバシーにわずかな不安がある

レンタルオフィスには、半個室タイプもあります。

半個室タイプでは、仕切りで区切られているものの、区間が閉鎖されているわけではありません。

業務上のやり取りや営業電話の内容などが周りにも聞こえてしまう可能性も考えて利用しましょう。

運営会社次第でサービスを利用できなくなる

レンタルオフィスの運営会社が事業を撤退する可能性も考慮する必要があります。

撤退すれば、新たなオフィス探しや登記関係の変更手続きなど、コストや労力がかかる恐れも。

立地やデザインだけでなく、運営会社についても総合的に信用できるかを判断してレンタルオフィスを選びましょう。

共有スペースは予約制の場合が多い

レンタルオフィスでは共有スペースが予約制である場合が多くあります。

とくに会議室はほとんどの場合で予約制なので、事前に空きを確認しましょう。

自由が効くのはあくまで個人スペースのみになります。

利用時間が決められている

レンタルオフィスの多くは、入退出可能な時間や曜日が決まっています。

深夜帯の利用はできない場合が多いです。

レンタルオフィスに向いている方

ここまでレンタルオフィスのメリット・デメリットを解説しました。

レンタルオフィスには借りる方の状況によって、向き不向きがあります。

ここからは、レンタルオフィスに向いている方をまとめます。

①個人事業主

個人事業主や1人で起業した方はレンタルオフィスが向いています。

自宅の住所は公開したくない、プライバシーや信用面に不安があるという個人事業主の方はレンタルオフィスの利用を検討しましょう。

②スタートアップ・ベンチャー企業

急激な成長の可能性を持つスタートアップやベンチャー企業では、社員数や事業内容が急速に変化する可能性も。

1か月単位で契約できるレンタルオフィスでは、リスクも軽減できるのでおすすめです。

また、取引先から信用を得るために、都心でレンタルオフィスを借りる方も少なくありません。

③許認可を必要とする方

許認可を必要とする方で、自宅や賃貸オフィスを自分で借りる以外には、レンタルオフィスを利用する必要があります。

税理士・人材紹介業・宅建業などの業種の方はレンタルオフィスを検討しましょう。

これからの時代、レンタルオフィスはもっと注目される

ウィズコロナの時代、仕事の効率化や新たな働き方など、さまざまなオフィスに関わる内容が議論されています。

日本で、世界でオフィスの仕組みも時代とともに大きく変化していくのは間違いありません。

自分の事業にはどのようなオフィスの形態が最適化、冷静に見極めて、自分にあったサービスを探しましょう。

最後までご覧いただきありがとうございました。